『ZAN』は、アウトドアメーカーのパタゴニア（patagonia）の「環境助成金プロラム」も活用して制作しました。
環境保全に力をいれているパタゴニア。日本自然保護協会の理事も務めるパタゴニア日本支社の篠健司さんに、パタゴニアの『ZAN』への支援や環境問題に対する思いを伺ってきました。

（取材：渡辺聡子／NACS-J広報会員連携室）

 ――「ZAN」を支援することになった決め手はなんでしょう？

辺野古の問題において映像が持つ力に注目したからです。
環境問題は、多くの人に関心を持ってもらうことが大切ですよね。私たちは、2014年にアメリカで『ダムネーション』という映画を作りました（日本では2015年公開）。この映画でダム問題への関心が高まり、アメリカのダム撤去運動に影響与えました。
問題が起きている現場に行けなくても、映像を見れば誰もがその問題や現場を知ることができる。以前から、映像は環境問題の解決に向けた大きな力を持っていると考えていましたが、『ダムネーション』でその力の確証を得ました。

『ZAN』の舞台・辺野古は、米軍の基地移設問題としては注目されますよね。でも、基地建設によって埋め立てられてしまう辺野古の海の中に、あんなにも素晴らしい世界が広がっているということを一体どれだけの人が知っているでしょう。あの唯一無二の貴重な辺野古の海を埋め立ててしまったら二度と取り戻せない。
辺野古の海の中の素晴らしさを多くの人に広めることができる『ZAN』は、辺野古を守る力になると思い、支援が決まりました。

――今回の『ZAN』への支援は、パタゴニアが中心となって進めている「1% for the Planet」からの支援ですね。

「1% for the Planet」は、企業が売上の1%を自然保護団体の活動支援に寄付する仕組みを提供している非営利団体です。現在、世界中で約1200社、日本は約60社が「1% for the Planet」に賛同して自然保護活動を支援しています。「1% for the Planet」の設立に関与し、まだオフィスが設立されていない日本で事務局を務めているパタゴニアも、参加企業のひとつとして売上の1%を「環境助成金プログラム」と製品寄付などの非資金的プログラムを通して自然保護活動を支援しています。

私たちは製品の原材料調達から製造・販売まで環境に悪影響を与えないできる限りの努力はしています。それでも環境負荷をゼロにすることはできません。だからせめてそのつぐないとして、自然保護活動をしている団体を支援することにしたのです。
それに、企業が環境問題に取り組むことは、単なる社会貢献ではなくビジネスとしても有益です。私たちのビジネスは自然資源を利用しているので、健全な自然がなくなったらビジネスを継続させられません。さらに環境問題に取り組むことで社会の信用を得ることができ、企業活動を続けることができるのです。これは当社に限った話では全くなく、どんな企業にも言えることです。

そこで、この考えに賛同する企業を集め、売上の1%を環境保護活動支援に寄付する企業のネットワークとして「1% for the Planet」が動いています。自然保護活動を支援する企業が多いほど、それだけ守れる自然も増えますよね。

――パタゴニアユーザーに伝えたいことはありますか？

まずは、一人でも多くの人に『ZAN』を観て、辺野古の問題について知って、そして『ZAN』のことを広めてほしいと思っています。
私たちは、ユーザーにとってパタゴニア＝環境問題に関われる場所でありたいと思っています。そして、パタゴニアのユーザーは、私たちの環境問題解決を一緒に進める「パートナー」だと考えています。
私たちの環境問題への取り組みが、ユーザーにとっての自然環境問題に関心を持つきっかけとなり、さらには自然保護活動をしている団体の活動への参加や支援などの行動につながったら嬉しいですね。

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